豊かな創造力で未来を見据えて
『日可式鉄損節減クランプ』から『超高圧送電線用がいし装置』まで、これまで多くの新製品を開発してきましたが、
これからもメーカーの使命として、新製品・新技術を推進し、電力の安定供給を通じて、社会の貢献に努めて参ります。
改良、改善はもとより、新しい製品や技術を開発するために、設計・製造・販売の全てにおいて、全員が一丸となり積極的な活動に取り組んでおります。
ユーザーの立場から物事を考えること、製品仕様・コストを十分に把握することを常に意識して高性能・適正価格を目指した開発を日々進めております。
新商品開発の沿革
1931
日可式鉄損節減クランプを考案
1959
海峡横断送電線用大型がいし装置の開発
1963
東京電力500kV送電線用がいし装置の開発
1969
「大容量架空送電技術」に関するがいし類の共同研究に参加
1971
笠取山大容量送電技術開発の共同研究に参加
敦賀試験線による電線付属品開発の共同研究に参加
1980
竜王山試験線による中部電力６導体用がいし装置の実証試験に参加
1981
UHV送電線用がいし装置の開発
1988
避雷器を備えた送電線用がいし装置の開発
1989
北陸試験線による大束径６導体がいし装置の共同研究に参加
関西電力電線着雪量観測を開始
1991
続流遮断型アークホーン開発の共同研究に参加
1992
送電線監視システムの開発
1993
関西電力局地風観測を開始
1996
自動弛度抑制装置を開発
限界摩耗表示型金具を開発
1997
33kV級アクティブホーン（１線地絡対応型）を開発
新緊線工法および多導体用耐張がいし装置の開発
77kV級本線用ポリマーがいし装置の共同研究に参加
1998
77kV級アクティブホーンを開発
無線通信型送電線監視システムの開発
東京電力500kV送電線のギャロッピング観測を開始
1999
77kV級ポリマー相間スペーサを開発
500kV直流型電線用Y吊懸垂装置を開発
275kV用３点支持２連耐張装置の開発
2000
154kV級アクティブホーンを開発
275kV級ポリマー相間スペーサを開発
500kV用ジャンパ吊懸垂装置の開発
2001
77kV級ポリマージャンパ支持装置の開発
2003
77kV級スーパーアクティブホーン（短絡対応型）を開発
2005
500kV用セミストレーン装置の開発
2006
33kV級スーパーアクティブホーンを開発
22kV級配電線用スーパーアクティブホーンを開発
2010
リブロック工法の開発
2013
SIMODASの開発
2015
新型SSTAの開発
アルミ管製ホーンの開発
張力低減金具の開発
2017
ホーン取付金具一体型ポリマーがいしの開発
特許
特許第4934410号
緊線方法及びそれに用いるカマレス金具 詳細ページ
特許第5118329号
緊線方法及びそれに用いるバーニヤ金具 詳細ページ
特許第5167511号
バーニヤ金具を備えた耐張装置 詳細ページ
特許第5205813号
耐張がいし装置 詳細ページ
特許第4949183号
平行クレビス 詳細ページ
特許第5642980号
3点支持2連耐張装置 詳細ページ
特許第5559592号
把持金具及び把持金具を用いた耐張装置交換工具並びに耐張装置交換方法 詳細ページ
特許第5505970号
ボルト位置修正工具 詳細ページ
特許第5596458号
相間スペーサ 詳細ページ
特許第5766578号
線側アークホーン 詳細ページ
特許第5852905号
懸垂装置 詳細ページ
特許第6012094号
続流遮断装置及びアークホーン装置 詳細ページ
特許第5855523号
4導体送電線のがいし装置取替工法及び当該工法に使用する取替装置 詳細ページ
特許第6049471号
把持具及びこれを用いた耐張装置交換工具並びにこの耐張装置交換工具を用いた耐張装置の取外し方法及び導体の移線方法 詳細ページ
特許第6132402号
４導体用に変更可能な２導体用固定ヨーク及び送電線の増設方法 詳細ページ
特許第6355490号
続流遮断装置及びアークホーン装置 詳細ページ
特許第6493965号
耐張装置取替工具 詳細ページ
特許第6529864号
ジャンパ線のＶ吊懸垂装置およびジャンパ線の形成方法 詳細ページ
特許第6544575号
耐張クランプ 詳細ページ
特許第6669526号
電線張力低減装置 詳細ページ
特許第6429210号
無溶接アークホーンの製造方法 詳細ページ
特許第7099887号
ポリマーがいしの取付構造 詳細ページ
CN110635429
ポリマーがいしの取付構造［国際特許：中国］ 詳細ページ
特許第7073206号
続流遮断装置及びアークホーン装置 詳細ページ
特許第7495333号
電線支持装置 詳細ページ
特許第7656429号
プレハブカマレス工法用連結金具並びにこれを用いた延線及び緊線工法 詳細ページ
（特許有効 2025年4月時点）
